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評価：
良書だと思う。
気になるところをメモしておこう。
原発はメルトダウンしていない等の原発報道、
小沢一郎の西松建設事件、ホリエモンの事件など、
エスタブリッシュメント側に優位な情報が世論を形勢するのは、
マスコミが当局や大企業側から情報をもらって、
そのまま流していることに起因している。
この場合、マスコミというのは、
有力マスコミが牛耳っている記者クラブを指している。
いわゆる、オリンパス事件は、月刊誌「FACTA」が
取り上げた。それを耳にした当時の社長、マイケル・ウッドフォードが、
その経緯をフィナンシャル・タイムズに話した。
世界のメディアが当事件を大々的に報道しているのに対し、
日経新聞はオリンパス寄りの書き方をしていた。
新聞各紙がオリンパスに対して批判記事を書くようになったのは、
当事件が関わった首脳部が役員を辞任してからである。
アメリカも過ちを犯している。
チェイニー副大統領をはじめとするアメリカ政府は、
ニューヨーク・タイムズ記者が同紙に書いた
フセイン大統領の核開発疑惑を利用した。
記者はチェイニーのスタッフであり、
後年、核開発疑惑はなかったことが、
定説になっている。
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